DISCOVER HAM LIFE ex JA1AYC No.67　7MHzはどこへ行く？　No.68　料金受取人払い

いま世の中はPLC（電力搬送線通信）の行方に注目が集まっています。家庭用の電力線に高周波が流されるのですから、特に短波帯への影響は考えるだけでも恐ろしいものがあります。どのバンドをワッチしても常時 S9レベルのノイズがはびこるとしたらまずアマチュア無線は成り立ちませんね。　

これから各種の実験がなされて方針が決定されると言う話ですが、他人事ではありません。これからもいろいろと出される情報に注目していきたいと思います。

さて、WRC2003まであと1年半となりました。WRCすなわちWorld Radiocommunication Conferenceですが、これを機に世界的な電波行政の大本が決定されるので、こちらも目が離せません。WRCでは電気通信に関する各種の取り決めが各国の主管庁の代表によって取り決めされるのですが、なんと言っても我々アマチュアにもっとも関わりのある事項と言えば７MHｚバンドの拡張問題でしょうか。　

ただでさえも狭い７MHｚに多くの局がひしめいているのが現状ですが、７MHｚと言えば正にアマチュア無線の銀座通りでもあり、とりわけ太陽黒点の活動が低下するこれから数年先はMUF（使用できる周波数）が10MHz以下になってくると国内はいざしらず、大陸間通信にも欠かせないのがこの７MHｚとなるだけに問題は大きいのです。　

7MHzの拡張の必要性を訴えるIARUのPRパンフレットの表紙です

現在7MHz帯は日本を含む第三地域とヨーロッパを中心とする第一地域では、わずかに7,000から7,100ｋHzの100kHｚしかアマチュアに許可されていません。そして7,100から7,300は放送波に割り振られているのです。その点、南北アメリカの第二地域は7,000から7,300の300kHｚ幅がすべてアマチュアに与えられていると言う矛盾があるのです。

しかしながら歴史を振り返りますと、かつては全世界のアマチュア無線に7,000から7,300kHzまでが振り分けられていた事実が存在します。短波が利用されるようになって初めての1927年の「ワシントン国際無線電信会議」では300kHｚがすべてのアマチュアに割り当てられていて、さらに1932年の「マドリッド会議」でもアマチュアがこれを防衛するのに成功しています。　

それでも、1938年になると世界的な気運の中で、南北アメリカを除いて7,200から7,300はアマチュアと放送業務の共用と言うことに押し切られてしまったのです。大戦後には事情が好転するだろうと見られていたにも関わらず、1947年の「アトランティックシティ会議」では放送は更に7,100kHｚまで枠を広げ、その上7,150から7,300kHzは放送専用とさえなってしまったのです。　

1959年の「ジュネーブ会議」になるとすべからく現在の割り当て、すなわち7,100kHｚから7,300kHｚについては第一および第三地域には放送業務が第二地域にはアマチュアが割り当てられると言う現在の形になって現在に至っております。

その後もいろいろな提案がありましたが、なかなか好転の兆しがみえず、1992年の「トレモリノス会議」では6,900から7,200kHzまでをアマチュアに割り当てると言う提案もされたのですが、この案も結局成立しませんでした。それでもこの会議で将来10MHｚ以下のアマチュアバンドについては、とりわけ７MHｚの周辺のアマチュアへの割り当ての調整を議題とすると言う最大限の約束を勝ち得たのです。

ついでイスタンブールで行われたWARC2000で７MHｚの再編成について「Harmonaization」（調和）と言う用語が採用され、WRC2003の議題として正式に取り上げると言う前進を見たのです。

さて、来る2003年の会議では、ある意味でアマチュアの将来にも繋がる決定がされるのですが、いまIARUを中心に各国の団体がその実現に向けて努力をしています。たとえ、これが決まったとしても実現は2007年になるのですが、また実施にあたっては各国の主管庁の見解と最終決定が必要で、まだまだ難関が控えています。

私たちもいろいろな機会を捉えてぜひ300kHz幅を実現するために足並みをそろえたいと願います。 (2002/1/13)

いまDX界ではちょっとした「QSL回収論」を巡って意見の交換が行われています。つまりダイレクトでQSLの請求を行う場合の一番効率的方法とは何か？手数料としていくら入れるのが適切か？などです。また別のクラブのｍｌでは「QSL発行の基準」について議論が交わされています。こちらは、すべてのQSOにカードを出すべきか、あるいはバンド・モードニュー（そのバンドで初めての交信、そのモードでは初めてと言う場合）に限ってカードを発行するのが適切かどうかと言ったような話題です。　

後者に限って言えば、何回目のQSOであっても、また同じバンド・モードであってもコンタクトした日付も条件も異なるので、それなりの意味があると言う人と、何枚も同じカードをもらっても仕方が無い、１バンド、１モードに付き１枚で沢山だし。自分もカード発行の基準をそう決めていると言う人もおります。それぞれ意義、目的が異なりますから、どちらが良いと言う正解はありません。　

ただビューローの負担（郵送料プラス人件費）を考えますと、いたずらにカードを発行するのもどうかなと言う気がしないでもありません。しかし中には定期的にカードのデザインを変えて新しいものを届けたいと言う方もおりますから、いちがいに「もうカードは結構です」と言うのも気が引けます。　

さてカード交換となりますと毎回書いておりますように、遅いと言う意見があるにしてもJARLのビューローは世界でもまれな機能をはたしています。なによりも国内のコンタクトに対してカード交換の便を図ると言うのは他に類をみません。アメリカをはじめ多くの国では国内のQSOについてはカード交換は自分自身で郵便によって行うのがごく普通なのです。　

もちろんDXとのQSOに対してもJARLのビューローは立派に機能しています。中にはビューローを持たない国や、ハム人口の至って少ない国、島々などでビューロー経由でカード交換が行えないところも沢山あります。そのようなところに対しては郵便でやり取りするとか、QSLマネジャーにこれも郵便でカード請求を行うと言うのが常識になっています。　

アメリカのビューローと言えばアウトゴーイング、すなわち国外向けのカードはARRLのセンターにて受け付けていますが、インカミング（外から入ってくるもの）はエリアごとにボランティアのQSLビューローがあって、そこに定期的にSASE（切手を貼った返信封筒）を送付している者のみがカードを受け取る仕組みです。つまりカードの受け取りと仕分けはボランティアベースですが、それから先の郵送料はすべて受益者負担となっているのです。　

そんなアメリカだからこそ生まれたのがプライベートなQSLビューロー（ビューローと言うよりも集配サービス）で、特定の有志が１枚なにがしかの手数料を取って、世界のあらゆるところにカードの配送を行うと言うものです。そんな広告を何度かアメリカのハム雑誌で見かけたことがありますが、実際にどのようになっているかは知る由もありませんでした。　

ところが最近WF5E DX-QSLサービスと言う名のもとに10数枚のカードがドンと送られてきました。いずれも私が昨年サイパン島から運用したものに対してのカード請求なのですが、大変びっくりしたことには、そのカードに加えて返信用の封筒まで同封されていたのです。と言うことは少なくもこのDX-QSLサービスでは戻ってくるカードの再回送まで行うと見ました。　

そしてもっと驚いたのはこの返信用の封筒は「料金受取人払い」になっているのです。同封されていたメモを見ますと（これはアメリカの郵便局が出したもの）には、これはIBRS（国際ビジネス返信サービス）とあって、2000年７月１日から実施されたもので、この封筒を使えば郵送料は受取人によって支払われるとあります。つまりDX-QSLサービスが私からのカード返送料を支払う仕掛けです。　

世の中にはIRC（国際返信切手）のようなものもあって、これまではIRCやグリーンスタンプ（１＄紙幣のこと）を同封してカード請求を行うことがごく普通に行われてきたのですが、これならば途中で抜き取られたり、料金が不足だと言うこともなく、自己負担とは言え無事にカードの回収につながる新兵器と言えるでしょう。

まだ、わが国では同様のサービスが行われていませんが、いずれ郵便の自由化によってこのようなサービスが具現化するかもしれません。とにかく新しい経験でしたのであえてご案内する次第です。（2002/1/27)